また、消費者としても社会への進出の割合が年々高まり、画一的なテレビコマーシャル等を見る機会が減少する傾向にある。
このような環境変化は、必然的にメーカーのマス・マーケティングの有効性を縮小の方向へと追いやり、かつ消費者のブランドーロイヤルティを低下させる要因となっている。
時間に追われている消費者の購買パターンは、週に一度の大量まとめ買いやショートタイムショッピングへと便利性を求める方向に限りなくエスカレートしている。
したがって、小売業は売場面積を拡大し、品ぞろえのフルライン化やインショップ（プティッキング）展開を図ることにより、サービスを強化した新たな“ワンストップコンビニエンス”の機能を追求し始めている。
こうした状況の中で、小売業の店頭において新たな革新のうねりが高まっている。
アメリカの小売業は、地域における消費者のニーズを的確にとらえた業態開発にしのぎを削り、自ら価格競争を促進させるかたわら、サービスを高めるためのあらゆる努力を惜しまない。
一方、メーカーとしても革新的で、かつ、ストアロイヤルティの高い小売業の店頭に目を向けざるを得ない状況にある。
それがインストアメディアあるいはインストアマーケティングと呼ばれるマイクローマーケティング（店頭活性化戦略）である。
つまり、メーカーのチャネル政策は、自社商品の売り込みを重視したインストアマーチャンダイジングから、トータルとして店の活性化を考えるマイクローレペルのマーケティング支援へとその活動内容の変更を迫られているのである。
こうみていくと、アメリカにおけるスーパーマーケットの店頭は、消費者のブランド志向やライフスタイルのトレントを知るための場である以上に、メーカーにとっては「革新性を打ち出すために知恵を結集させる競争の場」と考えることができる。
今後は、より先端的（エレクトロニクス）な技術を駆使して店頭販促提案や単品発想ではない“カテゴリーマネジメント”などを含めて最適な売場を演出する「マイクローマーケティング」展開の巧拙によって、メーカーが評価されることになるだろう。
ところで、米国の訪問先々でトレードリレーションの話を聞くたびに痛切に感じることは、“大型小売業の小売り機能離れ”である。
もはやチェーンストアの多くは、メーカーの生み出す商品を消費者に小売りする機能というよりも、「その貴重なスペース（棚）を切り貸しするリース業に似てきた」という事実である。
有料老人ホームのこのような段階でどんな有料老人ホームの題材に取り組ませておけばよいしょうか。